子どもの数と段階ごとの家計のデータ
計算の「生活費」と「子ども1人あたりの生活費の増え方」を決めるときの参考です。計算には自動で足していません。
子どもの数と段階ごとの消費支出(勤労者世帯、月)
| 世帯 | 集計世帯数 | 消費支出 | 住居 | 教育 | 住居と教育を除く |
|---|---|---|---|---|---|
| 夫婦のみ(夫30〜39歳) | 310 | 301,952 | 57,284 | 7 | 244,661 |
| 子1人・2歳以下 | 540 | 297,606 | 54,164 | 303 | 243,139 |
| 子1人・3〜6歳の未就学児 | 350 | 252,636 | 20,743 | 7,696 | 224,197 |
| 子1人・小中学生 | 810 | 315,871 | 16,464 | 12,522 | 286,885 |
| 子1人・高校生 | 420 | 336,547 | 13,942 | 35,088 | 287,517 |
| 子1人・大学生など | 250 | 482,208 | 18,837 | 121,943 | 341,428 |
| 子2人・長子が未就学児 | 590 | 279,645 | 20,206 | 8,335 | 251,104 |
| 子2人・長子が小中学生 | 1,620 | 309,485 | 15,839 | 18,174 | 275,472 |
| 子2人・長子が高校生 | 590 | 373,554 | 15,534 | 49,176 | 308,844 |
| 子2人・長子が大学生など | 330 | 481,807 | 13,753 | 146,899 | 321,155 |
| 子3人以上・長子が未就学児 | 50 | 集計世帯数が100世帯より少ないので、値を出していません | |||
| 子3人以上・長子が小中学生 | 670 | 304,091 | 12,701 | 16,319 | 275,071 |
| 子3人以上・長子が高校生 | 230 | 362,453 | 8,811 | 44,500 | 309,142 |
| 子3人以上・長子が大学生など | 110 | 468,072 | 14,154 | 140,522 | 313,396 |
- 集計世帯数は調査に答えた世帯の数(概数)です。少ない列は値の振れが大きくなります。
- 子が2歳以下の世帯の「住居と教育を除く」支出は、夫30〜39歳の夫婦のみの世帯より少なくなっています。世帯の収入・年齢・働き方の違いが混ざるので、この差を「子ども1人の費用」とは読めません。そのため計算には足さず、入力の欄で決めてもらう形にしています。
- 夫婦のみの世帯の夫の年齢、子のいる世帯の長子の段階は、統計表の区分の名前のままです。
学校の種類ごとの学習費(年額)
| 学校 | 公立 | 私立 | 計算の公立 | 計算の私立 |
|---|---|---|---|---|
| 幼稚園 | 184,646 | 347,338 | 184,646 | 347,338 |
| 小学校 | 366,599 | 1,741,516 | 366,599 | 1,741,516 |
| 中学校 | 542,450 | 1,560,359 | 542,450 | 1,560,359 |
| 高校(全日制) | 596,954 | 1,179,261 | 551,682 | 900,091 |
- 学習費は、学校に払う費用・給食費・塾や習い事などの学校外の費用の合計です。
- 高校は、2026年4月からの就学支援金の改定の前の調査なので、授業料の行を除き、改定の後の授業料を足しています(公立45,272円・私立279,170円を除いた)。
- 学習費総額の標準誤差率は,公立幼稚園では2.72%,私立幼稚園では4.75%,公立小学校では1.45%,私立小学校では3.15%,公立中学校では2.39%,私立中学校では3.08%,公立高等学校では2.64%,私立高等学校では2.40%。学校教育費の標準誤差率は,公立幼稚園では2.33%,私立幼稚園では4.59%,公立小学校では1.15%,私立小学校では3.18%,公立中学校では2.44%,私立中学校では2.78%,公立高等学校では1.46%,私立高等学校では1.82%。学校給食費の標準誤差率は,公立幼稚園では5.49%,私立幼稚園では3.81%,公立小学校では2.37%,私立小学校では9.61%,公立中学校では4.90%,私立中学校では31.79%。学校外活動費の標準誤差率は,公立幼稚園では4.27%,私立幼稚園では6.62%,公立小学校では2.02%,私立小学校では4.35%,公立中学校では3.29%,私立中学校では6.50%,公立高等学校では5.16%,私立高等学校では6.21%。注3)学校教育費の項目「その他の学校納付金」は,令和3年度調査から「入学金・入園料」「入学時に納付した施設整備費等」「入学検定料」「施設整備費等」「後援会等会費」「その他の学校納付金」に分割されたため,平成30年度調査までの同名の項目とは異なるものである。
出典:総務省「令和6年全国家計構造調査」、文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」(e-Stat)。yurulilabが表を選び、並べ替えて加工しました。くわしくは使っている制度と出典にあります。